まーた新カテゴリ設立だっぺよ！総資金中のポイント・電子マネー比率（リライト予定）

今日はまだ「週末午前中の港」に行ってませんが、この記事上げたら行ってこようと思います。



基本月頭に準現金に相当するものを集計して、それと実際のキャッシュの合計を足し合わせて「種銭仮総額」としています。

ただ、ポイント・電子マネーの類はそれそのもので現金と同様の投資が出来るわけではないので、ホイホイチャージポイントや還元に釣られてそっち系に現金を回していくと

ある日フト困る日が来る事を、恐れてはいます。

※実際には体感以上にそういったもので、普通に投資出来る日は近いとは思うのですが。

妥協案として毎月総資金と準現金の比率を見て、大体中庸に感じるポイントにその月は比率を寄せていく事を念頭に置いておきたいと思います。

中庸に感じる比率ですが

「この位の比率なら、キャッシュレス決済用に回していてもいいんじゃないか」という比率と

「これ以上は（真正の日本円ではない、投資・医療・生活費全般をもれなくカバーするのには機能不全であるという意味で）抱えすぎだろう」という比率の中間点を中庸比率としたいと思います。

2018年12月は5～15％の間、10％が準現金の中庸比率とします。

比率が低いから現金を積極的に、例えばLINE Payなりpaypayなりにチャージしていく、とかは特に決めていません。

トレードオフ関係を見極めてからですかね。

逆に比率が高いなら、基本的には追加チャージを控えるというだけでよろしいでしょう。（口座出金出来るものは、場合によっては出金手数料等加味して現金化もアリかと）

それでまあ、今月の現時点での総資金中の準現金比率を出しておきたいのですが、SBI証券のメンテナンスのため、正確な数字が出せないので中途半端な更新だけしておきます。

数字が出せたら、追記しよー

（以下追記です）
準現金額　13,151円相当
現金額（タンス預金と当月家賃分除く）　620,057円
準現金比率 ≒2%

ざっくり計算で65,755円はキャッシュレスマネー（うん、造語が出来たね）にしても、机上のハナシではいいという事になります。

ただ、慎重にならざるを得ない案件が発生しています。非常に深刻だと思いますが、個人的には損害がないし、政府が将来の増税還元策（還元というか、消費減税収減の緩和策なわけですが）としてキャッシュレス化を推し進めた後にこういった事案が出るよりはマシだったのかな、、、と

被害が出た方は大変だと思います、今だにPayPayでググッても詐欺の件がトップに上がらないのが不気味です。

詳しくはこちらのリンクを参照下さい（外部リンクです）

身に覚えのない「PayPay(ペイペイ)」利用・クレジットカードの不正利用被害に注意